数千万円もの買い物で、後悔することなどがあっては、我が家に対する愛着に多少なりとも影響が出るかもしれませんね。
施主の竣工検査時や住んでから見つかる不具合には、軽微な手直しで済むものがあれば、大掛かりな工事が必要になるものがあり、中には修正できない場合もあります。
そんな取り返しのつかない欠陥にはどのようなものがあるのか、また、その対策にはどうすればいいのでしょうか、考えてみましょう。
欠陥住宅の特徴は何？！後悔しないようにできる3つの対策は？
柱や手すりなどの傾きや床が水平でない
手すりや窓台が傾いているなどの、造作部品の垂直・水平は、取り付けミスが考えられますが、柱や床の傾きは、構造躯体そのものに問題がある場合があります。
現在の上部構造部材は、プレカット工場や製作工場で加工されているのがほとんどです。
ですから、各部材の精度は1ミリ以内の範囲で、それらを現場で適切に組み立てた際の躯体精度は数ミリの範囲になり、柱や梁の垂直・水平が大きく狂うことはありません。
精度の高い構造部材も、水平の狂った基礎の上で組み上げられると、上部躯体の垂直・水平も狂ってしまいます。
むしろ、部材精度が高いだけに、基礎の水平の狂いを上部躯体では調整しにくい一面もあります。
ですから、基礎天端の水平具合を確認しておくことが、建物の垂直・水平、つまり柱や床の傾きを無くすことに繋がります。
構造部材は上で述べたように工場での生産化が進んでいますが、基礎は現場施工がほとんどです。
また、レーザー光線を利用した器具などで、基礎天端を水平になるように施工されていますが、100％手作りのものですから、いい加減な施工や現場管理が十分でない場合は、基礎の天端高さが1cm以上も狂っている場合があります。
一般的には、基礎天端の水平具合は、5mm前後が許容範囲で、その数ミリの狂いを土台、柱、梁と組み上げていく中で、調整しながら、垂直・水平な構造躯体としていくのです。
基礎が完成した時点で現場を訪れ、四方から目線を基礎天端に合わせて睨んでみると、基礎天端の波打ち状態が判ります。ただし、工場生産品ではありませんので、数ミリの狂いは許容範囲と認識しておきましょう。
土台が基礎に載っていない
上で述べたように、現在の上部構造部材は工場生産品がほとんどです。つまり、基礎の精度よりも上部構造部材の精度の方が、格段に上です。
ですから、基礎の上に土台を組み立てていくと、基礎から土台が大きくハズレてしまうことがあります。
これは、土台の組み立て方が悪いのではなく、基礎が直角に作られていないことが原因なのです。ひどい時には、土台が基礎から大きくハズレ、半分ほどしか載っていない場合もあります。
この場合は、明らかな構造的欠陥ですから、正式に現場管理者に修正を申し出るようにしましょう。
なお、前述の基礎の水平を含めて、基礎が完成した時、そして土台が敷かれた時には必ず、できれば現場管理者と同行して確認しておくことを勧めます。
雨漏り
ふと見ると、天井や壁、そして床の一部が濡れている。それが、雨漏りだと気づいた時のショックは、大変なもので、暗?い気持ちになってしまいます。
これが、新築間もない頃なら、怒り以外の何者でもないでしょう。
これを避ける方法は、屋根工事と外壁工事（窓サッシを含む）が終わった以降の、雨が降った翌日に現場を訪れることです。できれば大雨や暴風雨の翌日などが最適です。
現場を訪れた際には、職人達の作業の邪魔にならないよう、屋根の下、梁・柱、状況によっては内装ボードが貼られている場合もあるでしょうが、念入りに濡れた跡がないかをチェックしましょう。
もちろん、濡れた跡があれば、現場管理者に伝え、雨漏り場所や原因、そして手直し方法などの説明を受けることが大事です。
手作り部分が多い住宅では、初期に不具合が出ることが多く、早い段階で解決しておくことが、欠陥住宅としない最善の方法だと思います。
欠陥住宅なんて建たせない！メーカーの選び方のポイントを紹介
丸投げをする施工会社
ハウスメーカーを含め、地域の住宅施工会社でも何らかの下請け業者を使っています。多いのは、元請けが、各種工事ごとに、個別に下請け発注し、元請け企業に所属している社員が設計や現場管理を担当している形態です。
中には、常駐の現場管理は下請けの代理人に行わせ、報告を受けると言うのもあります。
建設業法では請負った契約を下請けに丸投げ（一括下請け）するのは禁止されています。そして、現場管理業務以外は、全て下請けに出されている実情で、欠陥住宅を建たせないためには、現場管理者の能力が最も重要なものとなります。
法律的なことは別として、丸投げ状態で問題となるのは、現場で指摘した、あるいは依頼した内容が、元請け企業に届きにくいと言うことです。
また、その逆もあります。丸投げされた業者には、決定権がありませんので現場での施主の依頼にも、元請け業者の判断を仰がなければなりません。施主と直接的な利害関係がありませんから、親身になって対応してくれないこともあります。
いずれにしても、丸投げやそれに近い形態の企業では、余分な関節経費が掛かりコストアップになると共に、人任せになる可能性もあります。
ですから、契約前後で現場管理担当者を紹介してもらい、その方が実際に現場管理することを確認し、責任の所在を明確にしておくことも重要になります。
なんでも屋さんは避けよう
新築住宅を請け負える業者は、建築総合請負業者ですから、住宅に関することなら何でも出来ます。しかし、その会社の発足当時の業種によって、その経験や技量が大きく異なります。
例えば、屋根瓦施工で発足し、その後に事業拡大で住宅事業を持つようになった会社、あるいは塗装工事を専業として発足した会社が、リフォーム事業へ、さらに住宅建設へと拡大してきた会社と、元から木工事を主体として住宅事業を長年営んできた会社とでは、総合力で大きく差がでます。
古くから、大工さん（木工事）は棟梁として現場を仕切っていますから、その差は歴然としています。
このように、施工業者を選ぶ際には、元の業種がなんであったのかを確認することも重要で、できれば木工事を主体として建築総合請負業を長年営んでいるところが比較的安心だろうと思います。
ハウスメーカーの下請け工務店に任せて家を建てる
知り合いや口コミなどから、ハウスメーカーの下請けをしている工務店を知り、直接に新築工事をお願いしたいと思うことがあるかもしれません。
ですが、多くの下請け工務店では、自ら設計する機会が少なく、設計担当者がいない場合もあります。そのため、下請けの工務店に新築を依頼した場合、設計提案能力の不足、あるいは外部に設計依頼されることもあります。
ですから、ハウスメーカーの下請け会社に直接新築住宅を依頼するのであれば、施主自らが設計事務所に設計依頼することの方に合理性があると思います。
契約を焦っているメーカー
建築相談で訪れたハウスメーカーの担当者に、相見積りと伝えた時に顔を曇らせる、あるいは値引き額を提示して契約を急がせるメーカーは、本命としない方がいいでしょう。
どのハウスメーカー、特に営業マンは契約が欲しいですから、ある程度の誘導やサービス提示はあると思いますが、ユーザーの都合を考慮せず契約を急がせるのは論外です。
また、ユーザーの要望を十分に理解することもせず、すぐに図面を作ります、などと言うのも疑問です。ユーザーの希望を理解し、それを図面に反映させるためには、相応の時間が必要なのです。
じっくり、話を聞いてくれて、具体的なイメージ写真や参考プランの有無を確認し、ユーザーの希望を理解する姿勢が見られる担当者、ハウスメーカーを選ぶようにしましょう。
まとめ
現在の新築住宅では、建築基準法や住宅瑕疵担保責任保険、さらには長期優良住宅などの検査体制からは、致命的な構造欠陥が出る可能性は、かなり低くなっています。
ですが、すべて任せきりに出来るほど安心できるものではありません。いつ行っても残材が片付いておらず、現場が汚い場合は、現場管理が行き届いていない証拠ですから、現場管理の徹底を会社に申し入れすることも必要だと思います。
完成した住宅で、床にボールを置いてみて転がらないか、あるいは歩いてみて足に違和感がないか、などと完成後でしか判らないものもありますが、それらの欠陥の元は構造躯体であったり、管理不足であったりします。
そして、それらの前兆は、各工事工程の中で判ることもありますので、基礎完成時、上部躯体の完成時、そして屋根・外壁の完成時など、要所々々で現場訪問して確認しておくようにしましょう。
そして、そのような施主努力も、欠陥住宅を建たせないことに繋がっていくと思います。
